【50代女性へ】「医療費」の不安、国の制度でどこまで安心？知っておくべき現実と対策

---

こんにちは！ 伊藤伸哉です。

今回は、多くの方が漠然とした不安を抱える**「老後の医療費」**について、具体的にいくらかかる可能性があるのか、そして国の制度がどこまで私たちを守ってくれるのかを、分かりやすくお話しします。

---

あなたの医療費、思っている以上に高くなる？

「医療費って、3割負担でしょ？」そう思われるかもしれません。その通り、窓口での基本的な自己負担は3割です。しかし、大きな病気になった場合、その3割がとんでもない金額になる可能性があります。

特に、女性は40代前後から病気のリスクが高まると言われていますね。日本の医療費は高齢化とともに増加傾向にあり、新しい治療法の登場も医療費全体を押し上げています。

もし入院や手術が必要になった場合、自己負担額は高額になる傾向にあります。特に、**がん、心疾患、脳血管疾患の「3大疾病」にかかり、さらに「介護状態」**になると、医療費は一気に跳ね上がる可能性があるので注意が必要です。

---

「高額療養費制度」で安心？その仕組みと落とし穴

「でも、高額療養費制度があるから大丈夫なんでしょ？」

はい、おっしゃる通り、高額療養費制度は、私たちの強い味方です。この制度があれば、ほとんどの病気の治療費は、月に数千円から数万円の自己負担に抑えられます。

例えば、もし治療費が100万円かかっても、窓口で30万円を支払うのではなく、所得に応じた月間の上限額までで済みます。

• 最も収入が多い層（月収約50万円以上の方）なら、ひと月の自己負担上限額は約17万円です。
• 一般的な収入層（月収約28万円〜50万円の方）なら、ひと月の自己負担上限額は約9万円です。

しかし、注意が必要な点もあります。

• 超高額治療の「盲点」：例えば、3,000万円というような超高額な治療費がかかる場合、高額療養費制度を使っても、自己負担額が約37.7万円になるケースもあります。「数万円で済む」というイメージだけで安心するのは危険です。
• 「月をまたぐ」と負担が増える：高額療養費制度の上限額は「1ヶ月ごと」です。入院が月をまたぐと、ひと月の上限額がそれぞれの月にかかるため、例えば9万円×2ヶ月で18万円の負担になることも。入院は自分の都合で期間を調整できないことが多いので、これは大きなポイントです。
• 対象外の費用に注意！：
  • この制度が適用されるのは**「保険適用される治療費」のみ**です。
  • 入院中の食費（1食490円/2025年現在）や、差額ベッド代（個室代）は自己負担となり、高額療養費制度の対象外です。
  • 特に女性の場合、長期入院で「知らない男性と同じ大部屋はちょっと…」と、個室を希望される方も多いでしょう。病院によっては1日1万円を超える個室代がかかることもあり、これが積み重なると大きな負担になります。（例：山形大学病院の一番多い個室で12,000円/日、次に多い部屋で8,000円/日）
• 多数該当でも総額は増える：治療が4ヶ月以上など長期にわたると、月の自己負担上限額が下がる「多数該当」という制度で負担は軽くなります。それでも、入院期間が長くなればなるほど、医療費の総額は当然増えていきます。

---

さらに手厚い保障も！あなたの加入健保を確認

ご自身が加入されている健康保険の種類によっては、国の高額療養費制度に加え、さらに自己負担が抑えられるケースもあります。

• 「組合健保」加入の方: 健康保険組合によっては、**「付加給付金」**という独自の給付があり、高額療養費制度で払い戻された後、さらに自己負担額が少額（例えば2.5万円など）になる場合があります。
• 「公務員共済」加入の方: 公務員共済組合の場合は、自己負担の上限が25,000円と、かなり手厚い場合が多いです。

ご自身の健康保険証に記載されている保険者名を確認し、どのような付加給付があるか調べてみることをお勧めします。

---

大切なのは、「備え」と「正しい知識」！

高額療養費制度は心強い味方ですが、全てをカバーしてくれるわけではありません。特に、**「3大疾病」や長期入院、そして自己負担となる「食事代」や「個室代」**が、私たちの老後資金に大きな影響を与える可能性があります。

次回からは、この「制度だけではカバーしきれない部分」に焦点を当てて、より具体的な備えについてお話ししていきます。 次回は「がん治療」についてです。お楽しみに！